大学時代に、秋の学園祭の時に、食品関係の出店をやったときに、販売促進の作戦として、女子はコスプレをすることになりました。そのおかげで、店も華やかになり、コスプレをしていると違う自分になったようで、売り子としてのテンションもあがり皆で協力して完売し、結構な売り上げを上げた記憶があります。ですので、こういった変身した気分で、本来の力よりも発揮できるので、そういったパワーをだすために、いいように利用する意味ではコスプレもいいと思います。
愛煙家の彼への誕生日プレゼントに、ライターを考えています。ちょっぴり奮発をしていいものを買って、名入れもして頂いたら特別な感じがしていいかな、など。ついでに、自分の分も用意してお揃いにしよう、なんて妄想中です。百円ライターを幾つも使うより、エコでもありますよね。誰かへのプレゼントを考えるのって楽しいですね。
丸紅 <8002> が6日続伸。一部で海運の世界最大手APモラーマースクから14億ドルでLNG船事業を買収すると伝えられた。ゴールドマン・サックス証券では、「数十億円前半の年間利益押上げ要因となるため、ポジティブ」としている。投資判断「買い」、目標株価625円を継続。
また、前日にはバークレイズ・キャピタル証券が投資判断を「イコールウェイト」から「オーバーウェイト」に引き上げている。目標株価は570円。同証券では、「チリ・エスペランザ銅鉱山の来期フル寄与により増益確度が高い同社は、直近の株価下落により相対投資妙味が増した」としている。(編集担当:山田一)
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[東京 14日 ロイター] オリンパス<7733.T>は14日、マイケル・ウッドフォード代表取締役社長を同日付で解任すると発表した。4月の就任からわずか半年の異例のスピード解任となった。菊川剛会長が社長を兼任する。
解任の理由は「他の経営陣との経営の方向性と手法のかい離」。菊川会長は会見で「組織を無視した独断的な経営で様々なギャップが生じた」と述べ、共通目標としていた「日本型のグローバル経営」を実現できないと判断したと説明した。
社長解任の発表を受け、14日の東京株式市場では同社の株が売り込まれ、一時は前日比400円超安の2052円まで急落した。国内投信のシニアファンドマネージャーは「社長解任によるお家騒動で売られた」とみている。
オリンパスは社長解任について「ウッドフォード社長と他の経営陣の間で経営の方向性、手法に関して大きなかい離が生じ、経営の意思決定に支障をきたす状況になった」と説明している。菊川会長は、ウッドフォード氏が、映像、医療など事業ごとに経営を統括する各カンパニーの社長を飛び越え「直接指示を出すため現場に混乱が生じた」と語った。また同氏の日本滞在期間が当初想定した8割に対し4割程度にとどまったことで意思疎通にも齟齬(そご)をきたしたと指摘した。
ウッドフォード氏は英国籍で1960年生まれ。81年に医療機器の営業としてオリンパス英国子会社に入社。今年4月1日付で執行役員社長となり、6月29日の株主総会決議を受けて代表取締役社長に就任したばかり。同社は新社長の就任で、グローバルな経営体制の強化を図ろうとしていた。
菊川会長は「日本人の経営者ではやりにくいことを実現してくれるとの期待はあったが、創立92年に培われた経営スタイル、日本の文化を経営に生かさなければいけないことについて、彼は理解を進められなかった」と述べた。任命責任については「彼の経営スタイルや性格、欧米人と日本人の違いを見抜けなかった。じくじたる思いだ」と語った。
オリンパスは2010年経営基本計画で、15年3月期までに「研究開発費を除く一般管理費」の対売上高比率を11年3月期比で20%改善させる目標を掲げており、ウッドフォード氏の下でコスト削減を進めてきた。森久志副社長は「計画はウッドフォード社長就任前から動いており、着実に進んでいる。歯車はしっかり動いている」と述べ、今後もコスト削減を会社の施策として続けるとの方針を示した。
菊川会長によると、同社が今朝開いた臨時取締役会にはウッドフォード氏を含む13人が出席し、この件について議決権を持たないウッドフォード氏以外の全員が解任に賛成した。ウッドフォード氏は、業務執行権のない取締役となるが、いつまで取締役にとどまるかについては未定という。同氏の所在や会見の予定について菊川会長は「業務権限のない取締役なのでわからない」と述べた。
(ロイターニュース 大林優香;編集 佐々木美和)
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内閣府沖縄総合事務局は14日、経済合理性を巡って事業の見直しを迫られ、2年にわたって中断していた泡瀬干潟(沖縄市)埋め立て事業の工事を再開させた。事業推進派の住民は再開を歓迎し、反対派の住民は反発の声を上げた。
事務局によると、同日着手したのは、工事区域を明示するための標識を海に設置する作業。16年度までに約86ヘクタール(国担当分)の埋め立てを完了予定で、事業費は332億円。約9ヘクタールを埋め立てる沖縄県は今月下旬の工事再開を目指している。
事業推進を求める地元の住民団体「沖縄市東部地域の発展を考える会」の伊佐真一郎会長(68)は「企業誘致などが遅れ、沖縄市の若年労働者の失業率は県内最悪。雇用創出は待ったなしの課題。一日も早く開発を進めてほしい」と語り、再開に期待を寄せた。
一方、事業への公金支出差し止めを求め提訴している反対派の市民団体「泡瀬干潟を守る連絡会」の前川盛治事務局長(68)は「赤字が確実な施設を造るなんて絶対に許されない。工事は地震による液状化や津波への対策もない。せめて裁判が終わるまで中断すべきだ」と強く反発した。
埋め立て事業を巡っては、09年に福岡高裁那覇支部判決が事業の合理性を否定。判決を受けて沖縄市が事業を見直し、埋め立て規模は当初予定から半減の約95ヘクタールとなっている。【井本義親、福永方人】
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